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フィリピンの両替 — 円とドル、どこで替える?

フィリピンの両替 — 円とドル、どこで替える?
両替のしかたを知るだけで旅の費用は抑えられます (写真: Pexels)
目次 8
  1. 円のままか、米ドルか
  2. 空港の両替所は急ぐときだけ
  3. 街の両替所の使い方
  4. ATMとカードの使い分け
  5. いくら替えればいい?
  6. 気をつけること
  7. 小額紙幣を多めに
  8. まとめ

フィリピン旅行や留学の準備で、「お金はどう持っていけばいい?」と一度は悩むはずです。実際はどの通貨を、どこで替えるかで、手にするペソの額がかなり変わります。少しでも損をしない両替と現金の使い方をまとめました。

円のままか、米ドルか

フィリピンでは、日本円は主要通貨として街の両替所(マネーチェンジャー)で替えられるところが多いです。韓国ウォンやベトナムドンのような「替えにくい通貨」ではありません。

一方で、米ドルは世界中で通用する通貨なので、どの両替所でも扱っていて、店による差が小さめです。

  • 現地で円とドルのレートを見比べて、その日に有利なほうで替えるのがいちばん確実です。
  • 米ドルを持っていくなら、100ドル札のような高額紙幣ほどレートがよくなる傾向があります。
  • 円でもドルでも、古い・破れた・書き込みのある紙幣は断られることがあります。きれいな紙幣をそろえていきましょう。

空港の両替所は急ぐときだけ

空港の両替所は便利ですが、街よりレートが悪いのが普通です。到着直後はタクシー代と最初の食事代くらいだけ替え、残りは街で替えましょう。

街の両替所の使い方

いちばんよいレートが出やすいのは、大型モールや街なかの公認の両替所です。

  • 何軒かのレート表を見比べてから替える。数歩の差でもレートが違います。
  • レート表で JPY → PHP(またはUSD → PHP)の欄の数字を確認。
  • 金額を伝えると電卓で合計を見せてくれます。その数字を自分で確認しましょう。
  • ペソを受け取ったらその場で数える。窓口を離れたあとは訂正が難しくなります。
  • レシートを求めましょう。まともな店は発行します。
  • 裏通りの両替所や、路上の客引きは避けるのが安全です。
クレジットカード数枚のクローズアップ
クレジットカード数枚のクローズアップ (写真: Pexels)

ATMとカードの使い分け

ATMでの引き出し

海外で引き出せるカード(国際キャッシュカード、海外対応のデビットカード、トラベルプリペイドカードなど)があると便利です。ただしATMごとに1回ごとの手数料がかかることが多いので、少額を何度も引くより、必要な分をまとめて引くほうが手数料面で有利です。路上の単独機より、モールや銀行の中のATMを使いましょう。

カード払い

SMモール、アヤラモールなどの大型モールやチェーン店ではたいてい使えます。ただし市場や小さな店、トライシクル代などは現金のみのところが多いです。

カード払いで「現地通貨(PHP)と日本円、どちらで払いますか」と聞かれたら、必ず現地通貨を選びましょう。日本円を選ぶと店側のレートが使われ、上乗せ分を払うことになります。

いくら替えればいい?

一度に全部替えず、分けて替えるほうが安全です。

  • 旅行3〜5日 — 一度に替えても問題ありません。
  • 留学4週間以上 — 最初の1〜2週間分だけ替え、残りは必要なときに現地で。大金を持ち歩かずに済みます。

宿に金庫があれば、使う分だけ財布に入れ、残りは保管を。大金をまるごと持ち歩くことが、いちばんよくある事故のもとです。

気をつけること

  • 路上で「レートをよくするよ」と近づいてくる人とは取引しない。公認の店の中だけで替えましょう。
  • 両替したらすぐ移動する。数える様子が外から見える席は避けます。
  • 偽札が心配なら明るい場所で確認を。フィリピンの紙幣にはホログラムと透かしが入っています。

小額紙幣を多めに

フィリピンはまだ現金社会です。1000ペソ札のような高額紙幣は、小さな店や交通機関でお釣りがなく困ることがあります。両替のときに20・50・100ペソ札や硬貨も混ぜてほしいと頼むと、日常がぐっと楽になります。チップの相場はフィリピンのチップの記事にまとめています。

まとめ

円とドルのレートを現地で見比べ、街の公認両替所で替え、小額紙幣を多めに持つのが基本です。空港での両替は最小限に、カードと現金を場面で使い分けましょう。レートは日々変わるので、出発前に最新のレートを確認してください。

※両替レート、手数料、カードの使える範囲は時期や店によって変わります。

本サイトの情報は執筆時点のものであり、現地の規定や物価は随時変動します。重要な判断の前には、必ず該当する機関へ直接ご確認ください。